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不妊治療の治療費はいくらかかるの?

不妊治療を受けるにあたり、非常に気になるポイントが治療費。ここでは、一般的な不妊治療にかかる費用の目安や、国、自治体、健康保険組合などからの不妊治療助成金、および医療費控除などの諸制度について詳しく解説します。

少しでも治療費を節約するために各種の制度を活用しよう

不妊治療の種類を大きく分けると、タイミング法、人工授精、体外受精、顕微授精の4種類。これらのうちタイミング法には保険が適用されます。よって、さほど治療費の負担は大きくならないでしょう。一方で、人工授精や体外受精、顕微授精には保険が適用されません。

中でも特に体外受精と顕微授精の治療費は、非常に高額です。少しでも治療費の負担を軽くするためには、国や自治体などが用意しているさまざまな制度を利用するようにしましょう。

一般的な不妊治療にかかる費用とは?

不妊治療にかかる費用には、治療そのものの費用だけではなく、治療前の検査の費用や、オプションを選んだときにかかる費用などがあります。一般的な不妊治療にかかる費用について、詳しく見てみましょう。

一般的な不妊治療の1回あたりの費用とは

  • タイミング法の費用…1回数千円
    タイミング法の1回あたりの費用は数千円です。保険適用となるので、さほど自己負担額は大きくなりません。
    なかなか妊娠しない場合、トータルで5回ほどチャレンジすることがあるため、総額で3万円程度の費用がかかる可能性があります。
  • 人工授精の費用…1回1~2万円
    人工授精の1回あたりの費用は1~2万円です。保険は適用されません。
    妊娠するまでに6回程度の処置が必要となる人もいるため、総額で6~12万円程度の費用がかかる可能性があります。
  • 体外受精の費用…1回20~60万円
    体外受精の1回あたりの費用は20~60万円。平均的には1回30万円程度と言われています。保険は適用されません。
    妊娠までに4回程度の治療を要する場合があるため、総額で80~240万円程度の費用がかかる可能性があります。
  • 顕微授精の費用…1回20~60万円
    顕微授精の1回あたりの費用は20~60万円です。平均的には1回40万円程度と言われています。保険は適用されません。
    現状、顕微授精の上にステップアップの治療法はないため、妊娠を望む以上は、回数に際限なく治療を受けることになります。よって総額でかかる費用にも際限はありません。1回の治療で妊娠する人もいれば、20回以上の治療を受けても妊娠しない人もいます。妊娠するまでに1000万円以上かかるケースもあります。

各種の不妊検査にも費用がかかる

上で説明した1回あたりの治療費の他にも、妊娠の可能性や不妊の原因などを調べるためには、さまざまな検査を受ける必要があります。

以下、一例として、東京銀座にある梅原ウイメンズクリニックの検査費用の一部をご紹介します。

  • 月経時採血検査…1,290円(保険適用)
  • 子宮卵管造影法…7,000円(保険適用)
  • 腹部単純レントゲン検査…630円(保険適用)
  • 超音波検査(エコー)…約1,600円(保険適用)
  • フーナー試験…約510円(保険適用)
  • 採卵時採血検査…6,560円(一部保険適用)
  • 感染症の採血検査…7,000円(自費)
  • クラミジア抗原検査…3,600円(自費)
  • クラミジア抗体検査…3,600円(自費)
  • 抗ミュラー管ホルモン検査(AMH)…7,500円(自費)
  • CA125検査…960円(保険適用)
  • 精液検査…5,000円(自費)
  • 精感染症採血…6,000円(自費)

梅原ウイメンズクリニック以外の病院でも、おおむね同額の検査費用がかかると考えてください。

高度不妊治療の場合にはオプション費用がかかることもある

高度不妊治療を受ける場合、治療費や検査費のほかにもオプション費用がかかることがあります。ただし、あくまでもオプションなので、利用するかどうかは患者の判断にゆだねられます。

具体的なオプション費用は、たとえば静脈麻酔(2万円程度)、胚凍結(2万円程度)、凍結杯保管費(1年2万円程度)、精子凍結(2万円程度)、凍結精子保管費(1年2万円程度)など。詳しくは各クリニックで確認してください。

高度不妊治療には一律料金制と成功報酬制がある

高度不妊治療の治療費には、妊娠するかどうかに関わらず一律で料金が決まっている場合(一律料金制)と、妊娠するかどうかで料金の支払額が決まる場合(成功報酬制)とがあります。

たとえば、不妊治療専門で有名な加藤レディスクリニックでは成功報酬制として「Aプラン」を、一律料金制として「Bプラン」を用意。患者は希望に応じ、どちらかの料金システムを選ぶことができるようになっています。

  • Aプラン
    採卵から移植までの各段階で、成功した場合と失敗した場合とに分け、段階ごとの料金が異なります。最終的に妊娠にいたった場合、成功報酬として388,800円を支払います。
  • Bプラン
    新鮮胚移植と凍結胚移植の2つのコースに分け、それぞれ採卵から妊娠までの各段階で、一律の料金がかかる仕組みです。

なお、成功報酬制を採用しているクリニックは他にも多くありますが、申し込みには条件があることが普通です。たとえば加藤レディスクリニックの場合、以下の条件を満たした患者のみ、成功報酬制を選ぶことができます。

  • 35歳以下
  • 同院における第1回目の治療周期
  • 卵巣状態が良好
  • 卵管機能が良好
  • 無精子症・高度乏精子症ではない

さまざまな制度を利用して不妊治療の費用を軽くしよう

高額になる可能性のある不妊治療。国や自治体、健康保険組合などでは、患者の不妊治療の負担を少しでも軽くするため、通常の健康保険制度の他にも、さまざまな制度を用意しています。

国からの助成金

体外受精か顕微授精でしか妊娠の可能性がないと判断された場合、国の「不妊に悩む方への特定治療支援事業制度」を利用することができます。

  • 国の助成を受ける際の注意点
    制度を利用するにあたっては所得制限がありますが、一部の自治体においては、所得制限がない場合もあります。年齢条件や助成回数の上限もあるため、詳細は各自治体の窓口で確認してください。
    なお、国からの助成金を受けることができるのは、戸籍上の夫婦に限られます。事実婚のカップルは助成の対象とならないので注意してください。

自治体からの助成金

国の助成金とは別に、自治体独自で助成金制度を設けている場合もあります。都道府県単位での助成金に加え、市町村単位でも助成金を用意している例があるので、不妊治療を検討している方は各自治体の窓口で詳細を確認してください。

  • 京都府の助成金は有名
    京都府の不妊治療助成金制度は、全国的にも有名です。体外受精や顕微授精のみならず、人工受精にも助成金が用意されていたり、また事実婚のカップルでも助成金制度を利用したりできるなど、非常に恵まれた制度が用意されています。

健康保険組合からの助成金

企業の健康保険組合が不妊治療の助成金を支給している例も見られます。一般に大手企業によく見られる制度ですが、大手ではなくとも同様の制度を用意している可能性があるので、総務課等に確認してみてください。

  • 某大手自動車メーカーの例
    某大手自動車メーカーの健康保険組合では、体外受精・顕微授精を受ける人に対して1回5万円までの助成金を支給しています。男性不妊も支給対象となっています。

医療費控除制度

1年間にかかった医療費が10万円を超えた場合、確定申告をすることにより所得税の還付や住民税の軽減が受けられる制度です。

  • 医療費控除の対象の範囲は広い
    医療費として加算できる対象には、治療費以外にも、治療に必要とされるさまざまな経費も含まれます。たとえば薬代や医療器具代、治療にともなうマッサージ代、通院にかかった交通費なども控除の対象です。
    確定申告で控除申請することになるので、控除の対象となる場合には、手続きを忘れないようにしましょう。

高額医療費制度

保険適用の治療費が一定額’(自己負担額の上限)を超えた場合、超えた分のお金が戻ってくる制度です。

  • 制度を利用する際の注意点
    あくまでも保険適用の治療が対象となります。よって、人工授精や体外受精、顕微授精での治療は適用外です。所定の申請手続きをしなければお金は戻らない点にも注意してください。

治療費のことは病院でも相談に応じています

以上、一般的な不妊治療にかかる費用や、さまざまな助成制度等について詳しく見てみました。

特に、高度不妊治療を受ける場合には、一般に治療費が高額になります。治療を受けて妊娠するかどうかという問題に次いで、治療費がいくらかかるかということは、ほとんどすべての夫婦において気になる問題でしょう。

そのような問題の一助になろうと、ほとんどの不妊治療の病院では、カウンセラーや看護師さんが、患者の費用の相談に応じています。具体的な治療費のことだけではなく、お住まいの地域の助成金制度や、医療費控除制度、高額医療費制度のことなど、費用の負担を軽くするためのさまざまなアドバイスを受けることができます。

不妊症は、年齢を重なれば重なるほど、症状が悪化するのが現状。不妊にお悩みのご夫婦は、治療を受けるかどうかに関わらず、早めに専門の病院に相談するようにしてください。

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